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本当に仕事がつらいと感じている人の中には、「このまま何も連絡をせずに仕事を辞めることができたらなあ」と考えた事がある人も多いはずです。
本記事では、これからバックレを考えている人にリスクの大きさを紹介しています。想像するだけでなく、実際にバックレに踏み切ろうとしている人は「正社員が仕事をバックレることの重大さ」についてよーく知っておいてください。
目次
正社員が仕事をバックレることは社会人としてマナー違反
正社員や契約社員、パート、アルバイト。雇用形態に関わらず仕事をバックレることは社会人として不適切な行為です。
アルバイトのバックレは「まだ社会に対して責任感の少ない高校生や大学生のときに経験したことある人は多いと思います。そして、バックれた時に大きな問題にならずにお咎めなしで済んだケースの人が多いです。
一方、正社員のバックレは「常識的にありえないこと」でアルバイトのバックレと比較して大きなリスクを抱えています。
後述で説明しますが、正社員は、会社や仕事に対して責任が発生しているため、バックレによって生じた損害などに対して、責任問題を追求されたり訴訟を起こされる可能性があります。
正社員が仕事をバックレた当日に起きること
この章では正社員がバックレをした際に、どのようなことが起きるのか解説しています。
何度も会社から連絡が来る
正社員が仕事をばっくれてしまった場合、仕事先から電話がかかってくる可能性は100%です。
会社にもよると思いますが、始業開始から5分から10分経ったタイミング上司や同僚から連絡がきますし、午前中に連絡が取れなかった場合、実家や警察に対して被害届が出される可能性すらあります。
上司としては、あなたが寝坊した可能性から、出勤時にトラブルに巻き込まれた可能性を考慮して対処に動くことになります。
社員が自宅に来る
当日何度もかかってくる電話を全て無視してしまうと、心配した上司が仕事終わりに自宅に訪ねてくることすら考えられます。
上司はバックレられたことを責めるつもり訪問するのではなく、あなたが身に何かが起きて動けない状態になっているのではないかと心配をして訪問するはずです。
そのため、モラルのある職場であればあるほど上司や同僚が自宅に様子を見にくる可能性があります。
捜索願を出される
自宅に訪問した上司のことも無視してしまうと、緊急連絡先（両親）に電話をかけたり、警察に捜索願いを出されてしまう可能性があります。
仕事をバックレたことを知っているのはあなただけで、会社からすると急に社員の1人の消息が絶ってしまい、自宅にもいないという状況に見えています。
バックレの可能性も浮上しているとは思いますが、会社としては万が一にと備えてできることはしておきたいと考えます。本当に事件だった時に「会社の対応が遅れたせいで発見が遅れた…」なんて報道をされては困りますからね。
正社員が仕事をバックレたときの6つのリスク
なんとか当日は連絡を全て無視して「逃げ切れた」と思うのは大間違いです。
バックレ当日は問題なくても、数日後に発生する可能性がある大きなリスクについてしっかり把握しておきましょう。
①損害賠償請求を受ける
会社はバックれたあなたに対して損害賠償を請求する可能性があることを認識しておきましょう。
例えば、バックレたことでクライアントとの契約が切れたり、お店が開店できなかった期間の売上損失が発生したという事態が起きた場合、あなたは裁判を起こされて、損害賠償請求を受けるかもしれません。
世間一般では、弁護士を雇うコストが大きすぎることや、訴訟にかかる労力が甚大であることから可能性は低いと言われていますが、決してありえないことはではありません。
ざっくりとですが、会社が支払いコストを計算してみたシュミレーションが上記です。
たしかに弁護士費用は高いのですが、請求できる金額によっては会社の利益も大きくため、徹底的に裁判にかけようとする企業があってもおかしくありません。損害賠償請求は100％起こり得ないことはではないので、安心することはできません。
②懲戒解雇処分になる
会社をバックレた正社員の扱いは基本的に「無断欠勤」となります。
無断欠勤をどう処分するかは、会社の就業規則に準ずることなるので一概には言えませんが、「懲戒処分」になることが大半でしょう。
本来、会社は「よほどのこと」がなければ簡単に従業員を懲戒処分（クビ）にすることはできませんが「長期間にわたる無断欠勤」はこの「よほどのこと」に該当します。
③退職金がもらえない
退職金は勤続年数などの会社で決められた規定さえ満たしていれば、受け取ることができます。しかし、「懲戒処分となったものには退職金を支給しない」という条件が付いていることが多いです。
一般的に長期間務めた企業をバックレる人はすくないので、退職金を気にする方は少ないと思いますが、複数年以上勤務している方は自分が適切な形で退職した場合にもらえる「退職金」をしっかり考慮してみると良いと思います。
④会社の雇用保険、年金から外される
バックレをした人は懲戒処分となるため、懲戒解雇の日付をもって、あなたは会社の「雇用保険」や「厚生年金」から外されることになります。
また、会社からも付与している保険証を返却するように何度も連絡が発生するはずです。保険証を返却しない限り連絡が鳴り止むことはないので、郵送で構わないのでしっかり返却すべきです。
⑤離職票や源泉徴収票が受け取れない
適切なプロセスで退職した場合であれば、自宅に離職票や源泉徴収票が送られてきまが、バックレた社員に対して、退職に関する書類を発行してくれない可能性があります。
仮に会社が書類を発行してくれない場合、保険の切り替え手続きが進められなかったり、転職先に提出する資料が欠けてしまう可能性があります。
⑥転職不利で不利になる
正社員が仕事をバックレて「懲戒解雇処分」を受けた場合、履歴書の「賞罰欄」に記載しなくてはいけません。
解雇の事実を意図的に隠すと経歴詐称になってしまうため、どう頑張っても隠すことはできません。「賞罰欄」のない履歴書を使ったとしても、離職票でバレてしまいます。
ちなみに、離職票は申請を出せば会社は絶対に用意しなくてはいけないため、「離職票を用意してもらえませんでした」とウソでごまかすことはできません。
正社員がバックれたら今月の給与はどうなる？
バックレだろうが、円満退職だろうが、働いた期間に対する給与はきちんと支払われます。会社の就業規則ではなく労働基準法によって決まっていることなので例外はありません。
ただし、ブラックな会社の場合は、支払いを拒否してくるケースがあるようです。会社をバックレた人は、できれば二度と会社の人と話したくないと考えます。
関わりを持ちたくない状況の中、未払いの給料に関する抗議するのは少しハードルが高いでしょう。
不服を申し立てれば100％勝つことはできるのですが、諦めてしまう人も多いようです。
正社員は仕事をバックレた後に退職届を出すべきか
すでにバックレをしてしまった人は今からでも構わないので、退職届を提出すべきです。[/marker]
退職届を出すことによって、「無断欠勤」という扱いにはならなくなり、「懲戒解雇」や「転職で不利になる」リスクを避けることができるためです。
「数日間、精神的な理由から人と話すことができず無断欠勤してしまいました」と会社に謝罪をした上で、あらためて退職届と提出しますと話を進めると良いでしょう。
退職届を出す上で注意すべきポイントは以下の通りです。
- 14日後であれば、好きな日にちを退職日に設定できる
- 退職日までの14日間は「有給休暇」や「欠勤」で過ごす旨を記載する
退職日や14日間を欠席することは一方的に連絡するだけで大丈夫です。会社の許可はいらないので安心してください。
連絡の方法はメールや電話何でも構いません。ただし、ブラックな会社は連絡を受けていないことにして、あなたを懲戒解雇にしようとするかもしれません。
確実に辞めるのであれば、会社に連絡したことが形に残る「内容証明郵便」がおすすめです。
バックレ以外に会社に行かなくて済む方法
ここまでリスクを説明した上でバックレを選択する人は少ないと思いますが、それでもバックレたいと考えている人に「バックレることなく会社に行かなくてよくなる方法」を紹介します。
- 医師から診断書を貰い休職する
- 退職代行を利用する
1つ目は、休職する方法です。
もし、今精神的に追い込まれており会社に行くことを考えると憂鬱な気持ちになってしまう人は、一度医療機関で診断を受けることをおすすめします。医師から診療書をもらうことで正式に長期間仕事を休む事ができます。
診断書の内容は絶対的な効力があるので、ブラックな会社であろうと確実に休職することができます。
また、休職期間中は健康保険から手当がもらう事ができます。精神的な理由から仕事をバックレようと考えている人は、バックレなんかより休職という選択肢が適しています。
2つ目の方法は退職代行を使って正式に即日退職することです。
退職代行業者に依頼すると、担当のスタッフがあなたに変わって退職の手続きを全て進めてくれます。即日退職できますし、有給や退職金の確認をしてもらうこともできます。
一切会社に連絡しないという条件はバックレと同じですが、バックレと違いリスクはありません。
退職代行について興味がある人は退職代行業者を徹底比較した「退職代行サービスおすすめランキング！人気業者39社を徹底比較【いますぐ辞めたい方必見！】」を参考にしてください。
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